病気やケガは突然やってくるものですよね。
そのときに備えがあればよいですが、突然すぎて手持ちがないという場面も多々あります。医療保険や生命保険に入っておけばよかったと後から後悔しても遅いですよね。
また、突然入院になったものの、医療費の支払いをどうしようと悩んでいる方もいるかと思います。
でもご安心ください。医療費が払えないからと言って病院を追い出されることは滅多にありませんし、助成制度によって医療費の支払いは大幅に割り引くことができるのです。
今回は医療費（治療費・入院費）を支払えない場合どうなるのか、医療費負担を減らす助成制度の詳細と医療費に困ったときの解決策など、詳しく紹介します。
目次
医療費払えない場合、どうなる？
突然の病気・ケガで救急車で運ばれた場合や急患で病院に通った場合など、治療費・入院費などの必要な医療費について何も情報がない場面で病院にかかることは良くあることです。
特に、入院してしまった場合や精密検査をした場合などは医療費が想定よりも多く必要となり、清算の段階で『そんなにお金がない』と悩むこともあるでしょう。
まずやるべきことは病院と相談
医療費の支払いに困ったときにまずやるべきことは『病院の事務員・ソーシャルワーカーに相談』です。大きな病院であれば、『相談室』や『事務室』など、様々な相談に乗ってくれる専門の部署があります。
そこでの相談により、今後の支払い方法について下記のいずれかの対応で決めることになります。
- 期日を決めて一括支払い
- 分割払い
- 生活保護などの助成制度の適用
大きな病院であれば、医療費が払えない患者に対応したケースも多く経験してきて慣れていますので、何かしらの支払い猶予を提案してくれることでしょう。
自身が払える期日を決めて、『納付誓約書』を書くことで医療費の支払いを行わずに退院できることになります。
誓約書通りに支払いができない場合
病院側に譲歩してもらったにも関わらず支払いをしなかった場合は、病院から電話や文書で催促されます。場合によっては自宅まで訪問して催促されることもあります。
近年は支払いをしない患者が増えていることから、病院によっては債権回収の専門会社へ回収の依頼をすることもあります。
債権回収会社は日中に度重なる電話や訪問などで催促を行うため、面倒なことになる恐れがあります。
また、支払い能力があっても滞納を続ける人などは悪質な滞納者と判断され、訴訟などの法的手段を取られます。
いずれにしても、誓約書通りに払えない場合は法的手段を取られる前に病院と再度相談をしましょう。
入院中の場合、払えないと追い出される？
入院中に入院費が払えないことが発覚した場合でも途中で追い出されるということはありません。
基本的に入院費というのは退院するまでに払うものですが、お金がなく払えないということを病院に相談すれば、猶予を与えてもらい入院を続けることはできます。
病気によって治療費は変わってきますが、高額な治療費が必要な病気の場合1日数万円という入院費がかかるため、医療保険・生命保険に入っていても足りないということは十分に有り得る話です。
治療費を払えないというケースは実は意外とよくあり、病院側も慣れているので払えない場合は正直に話して相談するようにしましょう。
医療費の助成制度はどのようなものがある？
どうしても医療費を払えない場合は、まずは助成制度や貸付制度を利用しましょう。
困ったときには「高額療養費制度」と「高額療養費貸付制度」の2つの制度が使い勝手が良いです。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、一定の限度額を超えた分の医療費を健康保険から払い戻してもらえる制度です。
年齢や世帯、所得に応じて「自己負担限度額」というものが設定され、1ヵ月間の医療費が限度額を超えた場合、後日差額が支給されます。
自己負担限度額は約8万円程度ですが、大企業に所属している場合、会社の健康保険組合独自の制度で上限額が8万よりも低く設定されていることがあります。
全員に適用される良い制度ですが、この制度にもデメリットがあります。
- 一旦は医療費を病院の窓口で払う必要がある
- 申請の手続きをしないと医療費が戻ってこない
- 医療費が戻ってくるのは約3か月後
一番のデメリットは、病院の窓口で一旦お金を払わなければいけない点です。後からお金が戻ってくるのは嬉しいのですが、その場の支払いに困っている人には使い勝手が悪い制度です。
高額療養費貸付制度
高額療養費貸付制度は高額療養費の見込み額の9割を無利子で借りることができる制度です。
つまり、自身の負担は1割で済むということですので、支払いに困っている人にとっては非常に助かる制度です。無利子というのも大きな魅力だといえるでしょう。
高額療養費貸付制度の対象となるのは、国民健康保険の加入者のみとなります。
また、住んでいる市区町村によっては高額療養費貸付制度がないところもあるので、まずは最寄りの役所に確認するようにしましょう。
医療費の支払いに困ったらカードローンが使いやすい
『どうしても医療費が払えない』『高額療養費制度の払い戻しまで生活が耐えられない』など医療費の支払いに困った場合はカードローンを利用するのも一つの手です。
『医療費の支払いが間に合わない。今すぐ借りたい！』という方に特におすすめなカードローンが、プロミスとSMBCモビットです。
プロミスの特徴と申込み方法
プロミスの特徴としては下記の3点です。
最大30日間利息0円サービス（※）
最短3分融資！スピーディーな手続き
はじめての方に多く利用されており手続きが簡単
※メールアドレス登録とWEB明細利用の登録が必要
初めて利用する方であれば、30日間無利息でお金を借りることが出来ますのが大きな魅力です。
お金を借りるのが初めてという方が多く利用しているサービスですので、手続きが簡単で、不明点があれば電話で親切に答えてくれますよ。
医療費の支払いのために今日中に借りたいという人もニーズに合わせて柔軟に対応してくれますので安心です。
下記のリンクから簡単にプロミスに申し込めますので是非試してみてください。
お金を急いで借りたい人はプロミスの即日融資について下記の記事に手順をまとめていますので是非ご参考にしてください。
SMBCモビットの特徴と申込み方法
『家族や職場にばれたくない』という人におすすめなのがSMBCモビットです。
SMBCモビットの特徴としては下記の3点です。
わずか10秒で簡易審査結果表示！スピード審査
WEB完結なら電話連絡なし・郵送物なし
スマホ・パソコンで簡単申込み
SMBCモビットの一番の特徴は電話連絡がなく、家族や職場にばれないことです。WEB完結申込を使えば、手続きがスマホ・パソコンですべて完結するため、全くばれずにお金を借りることが出来ます。
10秒簡易審査で審査がスピーディーで申し込んだ当日にお金を借りることも可能です（申込の曜日、時間帯によっては翌日以降の借入れとなることもあります）。
申込みも簡単でスマホやパソコンから数分で申し込むことが出来ます。
下記のリンクから簡単にSMBCモビットに申し込めますので是非試してみてください。
SMBCモビットで誰にもばれずに借りる手順詳細について下記の記事にまとめていますので是非ご参考にしてください。
所得が低い人の味方！無料・低額診療を活用しよう
無料・低額診療とは、低所得者や要生活保護者、ホームレスなどを対象に医療機関が無料または低額な料金で診療を行う事業のことです。
病院のソーシャルワーカーや事務員に給料明細や年金証明等の収入証明を提出し、審査後に減免処置が認められると無料診療券、低額診療券が発行されるので、その診療券で受診することが可能となります。
免除された分の医療費は医療機関が負担することになるため、診療報酬の削減で苦しい経営が続く中、医療機関の善意で成り立っているといっても過言ではない制度です。
この制度を利用する際には「一人でも多くの苦しんでいる患者を救いたい」という医療機関の気持ちに感謝して利用するようにしましょう。
気を付けたいのはすべての医療機関で無料・低額診療を行っているわけではないということです。この制度は医療機関の負担で成り立っているだけに、病院の経営方針によって実施しているところとそうでないところが存在します。低所得で医療費に困っている人は、あらかじめどこの病院が実施しているのかを調査しておくと安心でしょう。
参考として、東京都・神奈川県で無料・低額診療を行っている病院の一例を上げておきますので公式サイトから詳細を確認してください。
- 東京都済生会中央病院
- 東京都済生会渋谷診療所
- 三井記念病院
- 久我山病院
- 汐田総合病院
- 済生会横浜市東部病院
- 育生会横浜病院
- 済生会神奈川県病院
医療費に時効はある？
医療費の未払いにも時効というものが存在します。
民法第170条にて3年が時効と定められています。うまく支払いを免れることが出来れば、時効を迎えることができるかもしれませんが、病院から訴訟を起こされ敗訴した場合には判決からさらに10年間が時効となってしまいます。
最近は病院の経営も厳しいところが多く、簡単に高額な医療費の滞納を見逃してくれるとは考え難いのが現実です。
時効があるということは考えず、支払いが難しい場合でもなるべく早めに手を打って分納や各種制度を利用して支払いの目途を立てるようにしましょう。
まとめ
病気になったら治療を受けなければなりませんが、高額な医療費となるとなかなか簡単に支払えないのも事実です。
保険に入っていてもそれだけでは賄えないことも意外と多く、分納などで病院に猶予期間をもらうケースは少なくありません。
本当に支払いが難しい状況で支払う意思があることをきちんと示せば、病院側も譲歩してくれるはずです。
自分が受けられる助成制度がないかをまずは調査し、どうしても難しい分は正直に病院へ相談して今後の支払いについて決めていきましょう。
